×

和田大樹


和田大樹 わだ だいじゅ

OSCアドバイザー/清和大学講師。 岐阜女子大学南アジア研究センター特別研究員、日本安全保障・危機管理学会主任研究員などを兼務。専門分野は国際政治学、安全保障論、国際テロリズム論。日本安全保障・危機管理学会奨励賞を受賞(2014年5月)、著書に「テロ、誘拐、脅迫 海外リスクの実態と対策」(同文館2015年7月)、「技術が変える戦争と平和」(芙蓉書房2018年9月)など。 研究プロフィールはこちら

ロシアは本当に孤立しているのか ウクライナ侵攻から読み取る世界の権力構図

ロシアは本当に孤立しているのか ウクライナ侵攻から読み取る世界の権力構図

ウクライナ侵攻を続けるロシアは大規模な経済制裁の対象になり、G7も「経済や国際金融システムから孤立させる」と声明を発表しているが、世界の権力構図を変えるま...

2022.3.15

ロシアのウクライナ侵攻はインド太平洋におけるアメリカの出方を探る機会を中国に与えてしまっている

ロシアのウクライナ侵攻はインド太平洋におけるアメリカの出方を探る機会を中国に与えてしまっている

ロシアによるウクライナ侵攻はヨーロッパの安全保障を脅かす事態となったが、影響はそれにとどまらない。われわれ日本は、アメリカの影響力が相対的に低下し、中国の...

2022.3.4

バイデンを恐れないプーチン

バイデンを恐れないプーチン

ロシアに対して経済制裁を強めてきたアメリカと欧州各国は、ロシアの銀行を国際的な決済ネットワークである「SWIFT」から排除することを決定。アメリカや欧州各...

2022.2.27

米バイデン政権が対中強硬策をやめられない理由

米バイデン政権が対中強硬策をやめられない理由

バイデン米大統領は2020年の選挙戦のときからアメリカファーストを掲げるトランプ氏を強く批判し、国際協調主義を強調してきた。就任直後からパリ協定への復帰、...

2022.2.17

日本企業が懸念すべき地政学リスク【2022年版】

日本企業が懸念すべき地政学リスク【2022年版】

2022年になってからすでに北朝鮮は7回もミサイルを発射、中央アジアのカザフスタンでは反政府デモが各地に拡大し多くの死傷者が出た模様。今年も地政学リスクは...

2022.2.17

北京五輪の外交ボイコットで試される岸田政権の外交力 米欧中の狭間で何を思う

北京五輪の外交ボイコットで試される岸田政権の外交力 米欧中の狭間で何を思う

選挙における政策論争として、外交・安全保障というのは国民の間で決して関心が高い分野とはいえない。だが、世界情勢はより複雑さを増しており、それは日本にとって...

2021.12.22

グローバル・ブリテンを目指すイギリス、太平洋経済への関与強化

グローバル・ブリテンを目指すイギリス、太平洋経済への関与強化

最近の世界情勢を見ていると、イギリスの対外的な方針や戦略に大きな変化が見える。周知のとおり、イギリスはEUから離脱し、国際社会にどう関与していくかを模索し...

2021.7.5

中国の東京五輪支持に透ける北京五輪成功への狙い

中国の東京五輪支持に透ける北京五輪成功への狙い

現在も続くコロナ禍で、欧米ではワクチン接種が進んでいることもあってか社会的規制が徐々に緩和され、アフターコロナの時代に入りつつある。一方、海外諸国に比べて...

2021.6.25

激化する米中対立、日本企業は対中依存度を下げるべきか

激化する米中対立、日本企業は対中依存度を下げるべきか

バイデン氏は米大統領就任直後から、パリ協定に復帰するための大統領令に署名し、2015年のイラン核合意への復帰を公約に掲げるなど、脱トランプ路線を強く示して...

2021.5.21

世界のCO2排出量計4割、中国とアメリカの協調は可能か

世界のCO2排出量計4割、中国とアメリカの協調は可能か

地球温暖化の脅威が世界で議論され長年が経つが、それに対する国際社会の取り組みは全体としてうまくいっているとは言い難い。筆者も大学の講義で「地球温暖化と安全...

2021.4.26

どっちが早い? 外資による土地買収リスクvs.法整備

どっちが早い? 外資による土地買収リスクvs.法整備

近年、北海道のリゾート地や空港、自衛隊記事周辺で中国資本による土地の“爆買い”が進んでおり、安全保障上の懸念が広がっている。これまで日本には、外国人による...

2021.3.30

中国資本による北海道の土地買収を考える

中国資本による北海道の土地買収を考える

周知のように、日本の人口は減少の一途をたどっている。それにともない、地方では過疎化や限界集落が進み、空き家・空き地の問題が深刻化しているが、最近では東京都...

2021.3.22